「働き損」にならないように、いかにして「夫の扶養内」で働くのか が、マネー雑誌ではよく話題になります。
私は今、逆に「いかにして夫の扶養から外れるか」で悩んでいます…
体調不良で今年の3月末で長年勤務していた会社を退職し、現在は傷病手当金を頂きながら、ゆっくり療養しています。
少しずつではありますが、体調も改善してきているので、お医者さんから仕事再開の許可が出た時に備えて、今後のことを考え始めています。
傷病手当や失業手当を受け取っている間は、扶養の判定となる一定額の収入を超えてしまうので夫の扶養に入れません。
そのため、現在は夫の扶養に入らずに、国民年金や健康保険料を納めています。
傷病手当や失業手当の給付がなくなって再就職していない場合、夫の扶養に入ると、国民年金や健康保険料を支払う必要がなくなり、家計的には大変楽になります。
でも、夫の扶養に入りたくない…
1. 夫の扶養に入りたくない理由
なぜ、夫の扶養に入りたくないのか。
私の一番根底に流れる思いの中に、「自分一人で生きていけるようにしたい」という気持ちが強いからです。
多分、下記↓のような複合的な背景からきているのかなぁ…
- もともと結婚願望がなかった
- 一人時間が大好きだし、家事が苦手なので、結婚生活を続ける自信がない
- 専業主婦だった母から、「私が仕事してたら、離婚してた」と言われて育ってきた。だから頑張って正社員として働いてきたので、経済力がなくなるのが怖い
- 夫に何かあっても、金銭的に困らないようにしたい
- こんな結婚不適合者の私と夫が結婚してくれたのは、自立心に惹かれてくれた(と思われる)
- 働いたり辞めたりする度に、扶養に入ったり抜けたり、夫側の手続きが必要になる
金銭的には、中途半端に稼ぐと「働き損」になるから、扶養内に収まるように収入をコントロールするか、いっそのこと、大幅に扶養の壁を超え年金などを充実させるかが、通常のマネー雑誌の議論です。
私は例え、扶養判定ボーダーぎりぎりでもいいから、扶養から外れたいという、「金銭の損得」を超えた思いを抱いています。
2. 不労所得で年間160万円稼いでいるのに?
もともと一生一人で生きていく覚悟があったので、大学時代から投資を続け、昨年は年間 約167万円を配当金・FX収入で稼ぐことができました。
今年も同程度の不労所得を稼ぐことを目指しています。
扶養のボーダーの130万円を超えているのになぜ、「扶養に入りたくない」が課題になるのでしょうか?
私の中で、経済的自立の一つの指標が、「社会保険の扶養(130万円)以上の収入」であり、株式からの配当収入を含まないのです。
通常、社会保険料は住民税をベースに計算されるので、配当金について申告分離課税や総合課税でも住民税申告不要制度を使った場合、配当金は住民税での扶養判定に入りません。
そのため、社会保険の扶養判定では、給与収入+FX収入で行われると思われます。 (厳密には、夫の所属する健康保険組合に問い合わせる必要があるのだと思いますが…)
もし、再就職しない場合、FX収入だけになってしまうと、昨年のベースで考えるとFX収入 80万円では、扶養内に収まってしまいます。
扶養を抜け出すためには、あと 年間 50万円以上を配当金以外で稼ぎ出す必要がありますね。
どうやって、年間50万円以上を稼ぐか。
自宅でできるブログ、YouTube、Webライター、ポイントサイトで稼ぐというのが、セミリタイアっぽいのですが、今から本格参入して年間 50万円以上を稼げるようになるのかしら…
子ども達も小学生で昼間なら少しお留守番できるようになってきたので、アルバイトで年間50万円稼ぐことは体調が回復したらすぐにできそうですが、せっかくなのでアラカンの生活につながるような収益源を確保しておきたいです。
3. 扶養に入らないメリット(番外編)
今までは主に私の心理面だけで、「扶養に入りたくない」を模索してきました。
最後に、金銭面での扶養に入らないメリット、それは自分の貰える年金を積み増しておきたいのです。
専業主婦でもiDeCoに加入できますが、運用益は非課税であるものの、所得控除のメリットがないのであまりiDeCoを続ける意義は感じられません。
一方、国民年金基金は、第一号被保険者(自営業・フリーランスなど)しか加入できないので、扶養内の第三号被保険者になってしまうと加入できません。
国民年金基金は、夫の預金口座から支払いを行えば、社会保険料控除として夫の所得控除にすることもできるので、夫がサラリーマンを続ける限りにおいては、このメリットは大きいと思っています。
「扶養に入りたくない」は、主に私の心理的なものが大きいですが、国民年金基金で自分の終身年金を節税しながら上乗せできる という金銭的なメリットももたらしてくれます。
なお、国民年金基金は、積立不足が続いているので、加入にあたってはリスクを覚悟の上、慎重にご検討された方がよいかと思います。
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